【初心者向け】いまさら聞けない「リップル(XRP)」ってなに??誰でも5分で分かる仮想通貨の解説まとめ

リップル(XRP)はボーダーレスに資産をやりとりできることを目標に開発され、他の仮想通貨とは違う特徴があります。

時価総額ランキングでは一時、イーサリアムを抜いて2位になるほどの支持を集め、市場では特に大企業などに注目されているコインです。そこで、今回はリップル(XRP)とは何か、リップル(XRP)の特徴、メリットや仕組みなどについて初心者にもわかりやすく解説していきたいと思います。

いまさら聞けない「リップル(XRP)」ってなに??誰でも5分で分かる仮想通貨の解説まとめ

リップル(XRP)はアルトコインのひとつで「アルトコイン」とは「Alternative Coin」の略称で、知名度の高いビットコインに対してそれ以外をアルトコインという呼び名が生まれました。

リップル(XRP)概要
  • 2004年・・・開発開始
  • 2005年・・・運用開始(BTCは2009年)
  • 通貨単位・・・リップル(XRP)
  • 総発行枚数・・・1,000億XRP

リップル(XRP)はすでに全枚数が発行済みでこれ以上増えることはないので、需要が増えるほどリップルの価値が自然と上がっていきます。しかし、リップルが高騰した場合、リップル社(Ripple Inc.)が保有しているリップルを市場に放出することで価格を正常化させる可能性があると言われています。

リップルの誕生

引用元:https://github.com/rfugger (ライアンフッガー氏)

リップルは2004年にカナダのWEB開発者「ライアン・フッガー」によって現在のリップルネットの原型となるリップルペイメント・プロトコルが考案されたことから始まり、リップルはビットコインよりも前に考案されていました。

その後、マウントゴックス社の創立者「ジェド・マケーレブ」は2011年にビットコインの仕組みを応用した「コンセンサスレジャー」というシステムを実装し、この開発を行った2012年には「クリス・ラーセン」らとともにオープンコイン社(後のリップル社)を立ち上げリップルが誕生しました。

リップル社はアメリカのサンフランシスコに本社を置いており、2017年にクリス・ラーセンがCEOを退き、現在はブラッド・ガーリングハウスがCEOに就いています。

決済システムとしての「リップル(RTXP)」

「リップル」は仮想通貨の名称だけを指すものではなく、リップル社が運営する決済システムそのものもリップルと呼びます。システム内で使われている基軸通貨は「XRP(エックスアールピー)」という単位で、システムと区別するために「リップルコイン」と呼ばれています。

リップルの送金システムは「RTXP(リップル・トランザクションプロトコル)」と言い、RTXPを構成するのは以下の2つです。

ILP(インターレジャープロトコル)

銀行やビットコイン等の異なる台帳を繋ぎ、簡単な送金を可能にする規格です。仮想通貨、銀行、クレジットカードなど、あらゆるネットワークを繋ぐことができます。
例えば、ILPを利用すれば「Aさんが送ったビットコインを、Bさんが日本円で受け取ること」ができ、また、クレジットカード使用時に一部のカード会社しか使えないといった不便さを解消します。

XRP Ledger(エックスアールピー・レジャー)

リップル(XRP)の取引を記録するための「分散型台帳」です。取引の認証はリップルが指定した認証者がするため、短時間で送金できます。

リップルの特徴

リップルには様々な特徴があります。

1. 国際送金が低コスト

リップルの特徴として、国際送金が低コストになることが挙げられます。リップルは「ブリッジ機能」を備えていて「円」「ドル」「ユーロ」といった法定通貨だけではなく、ビットコインなどの仮想通貨とも交換することが可能です。

これにより送金や両替もスピーディーになり手数料が大幅に削減できました。特に海外のクレジットカード会社や銀行では送金時に活用されています。

2. 効率性の高い送金

従来の手段では海外への送金を行うときに高額な手数料を徴収されるのですが、理由としては送金先の国の口座に着金するまで「コルレス銀行」と呼ばれる中継役の金融機関を経由しなければならないからで、コルレス銀行が休業のときには手続きが滞るため、送金が完了するまでにかなり時間がかかってしまうことがあります。

しかし、世界中の金融機関がリップルのシステムを利用することで、リップルをブリッジ役にして海外送金の手続きができるようになります。理論上、送金が数秒単位で終わり、手数料を大幅に下げることができるのです。

実用化の動き

送金手段として優秀なリップルは世界の金融機関に注目されていて、国際送金のためにリップルの技術を応用しようと研究が行われています。

元々、リップルは国際送金の問題点を解決するために開発された仮想通貨なので、もし金融機関が送金のためにリップルを活用することになればその目的が達成されることになり、リップル社に対しては「Google」をはじめ、金融企業や経営コンサルティング企業など大手が出資しています。

リップルのしくみ

リップルには借用証明書のような「IOU取引」や取引の信頼を担保する「ゲートウェイ」といった仕組みがあります。

IOU取引

リップルのシステムでは基本的に「IOU取引」という仕組みが使われています。

IOUとは「借用証明書」のことで、この「IOU」がユーザー間でやりとりされ残高が書き換えられています。従来型の金融のしくみに例えるとIOUは「約束手形」や「借用書」に近いものといえるでしょう。

例えば、リップルのシステム上ではリップルという仮想通貨をBさんの口座へ送るのではなく、AさんはBさんに「1,00XRPの借りがある」というIOUを送ります。1,00XRPをもらえる権利のみをBさんに渡すのです。

その後、BさんがCさんに1,00XRPを渡す場合は、BさんはAさんから渡された1,00XRPのIOUをCさんに渡すことによって精算することができるのです。

ゲートウェイ

IOUの信頼を担保しているのはこの「ゲートウェイ」になります。

「ゲートウェイ」とはユーザーからリップルの預金を引き受けて、その代わりにリップルシステムの残高を書き換える銀行の窓口のような役割を果たします。

ゲートウェイの役割を果たしている企業は「IOUの発行権限」がありIOUをコントロールできる立場にあり、万が一、ゲートウェイの役割を果たしてきた企業が倒産した場合には、すでに発行されたIOUの価値がなくなってしまいます。そのためゲートウェイはリップル社によって厳格な審査のもとに選ばれることになります。

リップルの承認

リップルはブロックチェーン技術ではなく「コンセンサスシステム(コンセンサス・レジャー)」という中央で責任を持って台帳を管理する仕組みを採用しています。

リップルが採用しているコンセンサスシステムは特定の「バリデーター(承認者)」だけが合意された取引記録を追加していく仕組みとなっています。バリデーターはリップル社が信頼できると判断した組織や人物から選ばれます。

バリデーターの8割以上が承認に賛成するとその取引が記録されます。なので、マイニングのように無駄な巨額の資金が要らず、素早く承認を行うことができますが、台帳を管理するリップル社が台帳を書き換えるリスクが一切ないという保証や信頼があってこそ成り立ちます。

これまではリップル社がバリデーターを管理してきましたが、今後は体制を変え、バリデーターの内部で相互チェックを行う方式に変更されていく予定だと言われています。

それは、ビットコイン(BTC)のような「管理者不在」の非中央集権型ではなく、「管理者多数」で「管理者分散」する非中央集権型になるものと考えられています。

リップルネット

RTXPを活かして作られたグローバル送金ネットワークを、Ripple Net(リップルネット)言います。

これは金融機関や送金業者のために作られた国際送金をスムーズにするサービスで、加盟企業は銀行をはじめ100社以上にのぼり、世界的に有名な「バンクオブアメリカ」や「イングランド銀行」国内では「三井住友銀行」「三菱UFJ銀行」などの大手企業が名を連ねます。

リップルネットはこのネットワークを通じて、速くて安い国際送金の実現を目指しており、以下の3つの要素で構成されています。

xCurrent(エックスカレント)

「xCurrent」は銀行等の金融機関向けのソフトウェアで、先ほど述べた「ILP」を利用して送金に関するメッセージのやり取りがリアルタイムにできます。これにより送金にかかる時間や手数料が事前に分かるようになりました。

xVia(エックスヴィア)

「xVia」はxCurrentに接続するためのソフトウェアで、xViaのAPIによって利用者が色々なサービスから簡単に接続でき、また送金状況の確認や請求書の添付ができます。

xRapid(エックスラピッド)

「xRapid」は送金業者向けに作られた、xCurrentをさらに効率化するソフトウェアで、xCurrentは送金データを送るまででしたがxRapidはリアルタイムでの通貨の変換から実際の送金まで行います。

マイニングが不要

リップルは非中央集権的なバランスを維持したり、市場取引価格をコントロールしたりする目的があるために、他のコインとは異なりマイニングが不要の仮想通貨です。この章ではそれについて詳しくご紹介いたします。

総量をすでに発行し終えている

1,000億XRPがリップルの発行上限数として設計されていますが、2005年にリップルの分散型台帳が動き始めた時点ですべて発行し終えています。

基本的にマイニングの報酬として支給される仮想通貨は新規発行されたものなので、新規発行がないリップルはマイニングを前提にしていない仕組みとなっているのです。

代わりに、取引の承認はバリデーターといわれる承認者たちが行っており、バリデーターはビットコインのマイニングのように自由参加はできません。

非中央集権的バランスを保つため

マイニングの処理速度を「ハッシュレート」と呼びますが、ビットコインなどではハッシュレートが大きいマイナーほどネットワークの中での発言力が強くなる傾向があります。

そのため、リップルがマイニングを採用しない理由のひとつにマイニングによって非中央集権的なバランスが崩れるのを避ける目的があります。

市場取引価格をコントロールしやすくするため

マイニングを取り入れた仮想通貨は誰でも自由にマイニングに参加することができるので需要と供給の関係が崩れやすくなります。そのため、リップルがマイニングをしないもうひとつの理由はリップルの市場取引価格をコントロールしやすくするためといわれています。

現在、発行済みの1,000億XRPのうち約半分をリップル社が保有しており、それはリップル社が独占する目的ではなく、リップルが人気を集めて価格が高くなりすぎた場合、少しずつ市場へリップルを放出して価格を安定させるためなのです。

リップルは金融機関が送金に利用するために設計されているので、送金の前後で価格が乱高下すると送金リスクが高くなってしまいます。なので、実用的にするためにはリップルの価格を安定させる必要があり、そのためにある程度の中央集権的なコントロールが必要だとリップル社は考えています。

ロックアップ

リップル社は保有中のリップルを自由に売却できないようロックアップ(凍結)する措置を行っています。例えば、リップル社の関係者が大量に売却したりしてリップルの市場価格が暴落するおそれがないように対策をしているのです。

ホワイトペーパー

2004年版

リップルの初めてのホワイトペーパーはライアン・フッガーが2004年に発表しました。

この中でリップルは「貸し借り」の関係をデジタルの台帳に記録するIOUを応用した新技術であることが示されています。また、リップルは「非中央集権」的な通貨であることがこのホワイトペーパー上で明記されています。

2014年版

2014年に3名の研究者が連名で出した「The Ripple Protocol Consensus Algorithm」というホワイトペーパーは、処理に時間がかかる分散型台帳の弱点を、リップルシステムが克服するとし、取引の承認が短時間で可能なことについてまとめられています。

2018年版

2018年にリップル社はホワイトペーパーを2本発表しています。

ひとつは「Analysis of the XRP Ledger Consensus Protocol」と題して、リップルシステムの仕組みに関する現状分析について、もう一つは「Cobalt(コバルト)」というコードネームがつけられた新しいプロトコルについて言及しています。

Cobaltの導入によってバリデーターの承認の基準を80%以上から60%ほどにまで下げつつ、リップルシステムに異状が生じたときに検出しやすいしくみを整備しました。
また、リップルシステムの利用が集中し、送金の速度が一時的に遅くなることがあるとしても、ゆるやかな形で遅延が起きるようにし、送金時間がさらに短縮される見込みです。

リップルの今後

リップルは円やドルなどの通貨だけでなく、株や証券、仮想通貨などあらゆる金融資産を世界中どこにいても瞬時に動かすことのできる世界の実現を目指しています。

そして、実際にリップルの目指す目標が少しずつ現実になってきており、インターネットが世界中の人々の生活を変えたように「リップル」が世界を変える日が近い将来来るかもしれませんね。