【徹底解剖】仮想通貨の実用に向けて企業がぞくぞく参入!今後のビットコインの見通しは?

仮想通貨市場の熱は海外だけでなく日本においても上がってきており、2017年以降は企業の参入が爆発的に増加し、実用化に向けて着々と準備が進められています。
そこで今回はビットコインの将来性と、今後の仮想通貨の実用性を紹介します。

ビットコインの将来性は?

ここ数年でビットコインは通貨としての立ち位置を確立し、今後、みなさんの身近な存在になると言われています。それでは早速、ビットコインの将来性を紹介していきますにで、是非、参考にしてみてくださいね。

ビットコインをレストランやショップで使用!

すでに日本では有名な家電量販店のビックカメラでビットコインが使用できるようになりました。そのほか、レストランやアパレルショップなど、幅広い業種でも使えるようになる日が将来必ず来ると言われています。

なぜなら、リクルートグループが仮想通貨であるビットコインの支払いを受け付ける流れがあるからだと言われていてるからです。以前から、話題になっていたビットコインですが、実際にはどのような実用性があるのかはこれまで不透明な点が多かったのも事実です。しかし、改正資金決済法によって、ビットコインが安全に利用できる環境が整いつつあるため、ビットコインなどの仮想通貨が日々の支払い手段として一般的に広く普及するとの見方があります。

Airレジ

導入に乗り出すリクルートライフスタイルはすでにiPhoneやiPadをレジ替わりにできるアプリケーションAirレジを開発しています。夏ごろからAirレジに利用登録している飲食店や、ショップなどの各分野で、約26万件の店舗を対象ビットコイン決済ができるシステムを導入します。

Airレジに関連した取り組みとしては中国で人気のスマートフォン向け支払い手段のアリペイを日本でも扱えるようにする「モバイル決済 for Airレジ」がありビットコインにも対応するようになります。

世界経済不安の時にはビットコインが高騰

世界的な経済不安が生じた場合にビットコインが高騰する現象が起こっています。

例えば、2015年6月から中国上海市場の暴落時には連続した人民元の引き下げを行い中国の富裕層は、ビットコインに資金を換金しました。また、国民投票によってイギリスのEU離脱の時にもビットコインが高騰しました。英国のEU離脱によってユーロやポンドの下落を懸念した投資家たちがドルや円買いに走ると同時に、ビットコイン買いにも走りました。

さらに、ユーロやポンドを買っていた中国の富裕層が資金のやり場を失ってビットコインに乗り換えたことでも高騰の要因にもなりました。今後も世界的な経済不安が起こるとビットコインなどの仮想通貨は資金の避難場所としても置き換えることができるということになります。

ビットコインは東京オリンピックが契機!

仮想通貨は日本においてはまだまだ普及しているとは言えません。米欧諸国と比較しても遅れを取っていますがビットコインの取引量は確実に増えてきています。
日本ではビットコインによる決済を導入している会社は少なく投資の対象としてビットコインなどの仮想通貨を捉えています。しかし、ビックカメラなどの大手企業が参入し始めているので今後は捉え方は変わってくるでしょう。

2020年の東京オリンピックの時には世界中から訪れる外国人観光客が増え、おそらく仮想通貨を利用する外国人は多くその頃には身近なものになっているかもしれません。東京オリンピックで日本に訪れた外国人が日本でビットコインが使えないとなれば経済大国とのギャップに失望するかもしれません。

投資家たちは東京オリンピックの前後に予想されている地価の下落や日経株価の暴落をきっかけにビットコインの高騰を見込んでいる可能性もあります。

メガバンク

民間のメガバンクでは三菱東京UFJ銀行の仮想通貨であるMUFGコインが発行されています。その他の日本のメガバンクもブロックチェーンを使った独自の仮想通貨の発行を計画しています。日本政府はビットコインを通貨として認定し仮想通貨の普及を支援するとしています。近い将来政府は、統合型リゾートとして仮想通貨による決済を可能にすることでカジノなどの施設も取り入れていくことになるでしょう。

スウェーデンは仮想通貨をメイン通貨に!

スウェーデンは2020年に紙幣を消滅させようとしています。キャッシュレス先進国と言われるスウェーデンは2020年までに紙幣を廃止する計画です。決済をする為だけでなく納税までも仮想通貨で納める社会を目指しています。また、スウェーデンの中央銀行は2年以内を目安にスウェーデンの通貨であるクローナに代わり『e-krona』を発行する計画をしています。

e-krona以外は通貨として使用できないわけではなく紙幣のクローナも並行して使えるようですが、スウェーデンが法定通貨として仮想通貨を発行すればデンマークもこれに追随し将来その他のヨーロッパ諸国にも波及していくでしょう。

まとめ

いかがでしたか?
ビットコインやその他仮想通貨には近い将来身近なものになるでしょう。
投資としての対象ではなく実際の生活において今後も欠かせない存在になる日がそう遠くはないと思います。

今回は、ビットコインの将来性と今後の仮想通貨の実用性を紹介しました。

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